「インプラントにしたいけど、高いから迷う…」

「なぜ、インプラントは高額なの？」

インプラントをご検討するも、費用の大きさから「治療を受けるかどうか、迷ってしまう」ケースは少なくありません。

1,500円～高くても20,000円以内で収まることが多い保険のむし歯治療に対し、インプラントは平均相場で1本あたり約20～40万円と治療費が比較的高額になります。

そもそもなぜ、インプラント治療は大きな費用がかかるのでしょうか？気になる方も多いかと思います。

今回は「インプラントの治療費が大きい理由」についてお話しします。

■インプラントの治療費が大きい理由

インプラントの治療費が大きいのは、以下のような理由があるためです。けっして、不当に利益を上乗せしている訳ではありません。

理由①「インプラントは自由診療」

インプラント治療は自由診療です。クリニックごとに自由に料金を設定できます。

先天性の無歯症や顎変形症など、国が指定する疾患を除いてインプラント治療には保険を適用できません。保険外の自由診療のため、治療費は全額自己負担となります。

理由②「インプラントパーツの仕入れコストの高さ」

インプラント費用を構成する要素でもっとも大きいのがインプラントパーツ（フィクスチャー、アバットメント）です。安い物でも仕入れ価格で数万円程度かかり、一流メーカーのインプラントパーツは20万円以上する製品もあります。

インプラントパーツは数mm～10数mmほどの小さな製品（チタン金属）です。しかし、この小さなパーツにはインプラントメーカーの技術が詰まっています。

切削が難しい金属であるチタンを人の身体に適合するようミクロレベル・ナノレベルまで精密に加工するのは大変な作業です。インプラントパーツの開発にも歯科医師、医師、物理学者、エンジニアなど、各分野のプロフェッショナルをはじめとする多くの人達が携わっています。

上記の理由からインプラントパーツは価格が高く、インプラント費用の大部分を占める要素となります。

理由③「治療を行うために必要な器具・機器・設備の導入費用」

歯ぐきの切開や顎の骨へのフィクスチャーの埋め入れなど、インプラント治療では外科的な手術を行います。

より安全・より正確にインプラント手術を実施するには各種の器具・機器・設備を備えておかなければなりません。

細菌感染を防ぐため、高性能洗浄器や高圧蒸気滅菌器（クラスB）などの衛生機器は必須です。他にも、精密検査で用いる歯科用CTや口腔内スキャナー、滅菌対策を施したオペ室などを院内に備える必要があり、これらの器具・機器・設備の導入に大きな費用がかかります。

理由④「治療を行う歯科医師の技術料、スタッフの人件費」

より安全・より正確にインプラント手術を実施するためには、術者である歯科医師にインプラント治療に関する一定水準以上の知識と技術が求められます。

長い年月をかけてインプラントに関する知識と技術を学び、実際に治療を行って研鑽を積んできた歯科医師に相応の技術料（診療費）が発生するのは経済原則に沿った自然な事象と言えます。

歯科医師の技術料に加え、インプラント治療には歯科衛生士や歯科助手、受付など多くの人達が関わるため、スタッフの人件費もかかります。

理由⑤「家賃（または、土地・建物の購入費）、設備維持費、広告費など、クリニックの運営費」

クリニックを運営するためには、まずはその場所を借りる家賃（購入する場合は土地・建物の購入費）が必要です。その他、水道光熱費、設備維持費、広告費、HP制作費などもかかります。

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上記のようにさまざまな要素を反映して、インプラントの治療費を設定します。

インプラント治療は自由診療であり、クリニックごとに治療費に差があります。それぞれのクリニックで治療費に差はあれど、費用を構成する要素はおおむね、同じです。どのクリニックにおいても①～⑤のような理由があるため、必然的にインプラントは治療費が大きくなります。

■医療費控除でインプラントの治療費を節約

◎1年間の医療費が10万円を超える場合、医療費控除を申請することで支払い過ぎた税金の一部が戻ってきます

医療費控除とは、国による税金（所得税）の還付制度です。

患者様ご自身を含め生計を共にするご家族の1年間の医療費の合計が10万円を超える場合、医療費控除を申請することで支払い過ぎた所得税の一部が還付金として戻ってきます。所得税の還付に加え、翌年の住民税も軽減されます。

医療費控除の還付金を受け取るには申請が必要です。個人事業主の方は確定申告に合わせて医療費控除の申請を行い、給与所得者の方（サラリーマンの方）は還付申告で申請します。

◎医療費控除の申請でいくら戻ってくる？

医療費控除は所得税に対する還付制度です。患者様の所得や医療費によって還付額が異なります。

いくら戻ってくる、とはっきりとは言えませんが、一例として、課税所得額が400万円で1年間の医療費が50万円の場合、医療費控除を申請することで所得税の還付額が約8万円、翌年の住民税の軽減額が約4万円で合計12万円ほどの節約になります（※）。

（※）一例です。患者様の所得や医療費によって還付額が異なります。

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医療費控除について詳しくは国税庁のHPをご参照ください。

【インプラント治療に関するご質問・ご不安がある方はお気軽にご相談ください】

「歯周病で歯がガタガタだけど、インプラント治療を受けられるか知りたい」

「インプラントの費用は分割払いできる？」

など、インプラント治療に関するご質問・ご不安がある方はお気軽にご相談ください。

カウンセリングでは歯科医師が患者様の現在のお悩みをしっかりとお伺いし、お1人お1人に合った治療方法をご提案させていただきます。